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環境との調和のもとに、資源・エネルギ−の有効な活用が計られる技術の開発が望まれています。燃料電池は、熱機関を経由する一般の発電法に比べ、高い効率で使いたい時に、使いたい場所で発電でき、発電の過程でエネルギ−損として発生する熱の回収、再利用、さらに発生する二酸化炭素、窒素や硫黄の酸化物などの環境汚染物質の回収を容易に行うことができます。
このような期待がもたれる燃料電池は、今から160年前の1839年にすでに英国のグロ−ブ卿によって、今日と本質的には同じものが造られていました。電池の活物質に気体を用いるため、反応速度が遅く、そのため出力が非常に小さく、実用化が難しいとされ、100年以上置き去りにされていました。1965年になって、水素を燃料に用いる燃料電池が宇宙衛星ジェミニ5号に搭載され、環境を汚染しない、軽量でエネルギ−密度の大きいエネルギ−源として世界の注目を集めました。
一方、産業の発展とともに、地球上での環境・資源・エネルギ−問題が深刻になり、環境に調和した省エネルギ−発電装置としての燃料電池開発への期待が膨らんでいきました。燃料電池の燃料には、水素でなく、天然ガス、メタノ−ル、石油改質ガス、石炭ガスなどの炭化水素系の燃料が用いられねばならなので、宇宙衛星用の燃料電池をそのまま転用することはできません。わが国の対応は速く、アメリカ合衆国に続いて、1981年より、通産省工業技術院のム−ンライト計画の中で、実用化に向けての開発研究が始められました。新しい電解質を用いた、大型の燃料電池開発のため、基礎研究に立脚した開発研究が望まれ、そのためには、産官学の協力、産業界においても、プラントメ−カ−、材料メ−カ−、電力会社、ガス会社、自動車会社などの利用メ−カ−などの協力、さらに相互の討論が必須となります。
そこで、燃料電池に関心のある多くの分野の方々の協力、討論を実現するため、1981年の燃料電池開発の国家プロジェクトの発足に先立って、大阪工業技術試験所（当時）の児玉皓雄氏が、関西地区の産官学の燃料電池に関心のある方々を熱心に説得され、1982年に京都大学教授の吉澤四郎先生に会長をお願いして、「燃料電池技術研究会」が発足しました。1987年からは、大阪科学技術センタ−のエネルギ−技術対策委員会の中の「燃料電池部会」として活動が続けられ、現在に至っています。
