燃料電池部会 - 事業概要

　燃料電池は、排熱利用による省エネルギー効果、NOx やSOx などの排出量がほとんどない環境負荷低減効果、エネルギー供給の多様化・石油代替効果を有することから、わが国をはじめ、欧米諸国などでも積極的な研究開発が展開されています。2009年には世界に先駆け、定置用燃料電池「エネファーム」が市場販売され、2014年には、燃料電池自動車が市場投入され、燃料電池の普及化、実用化に向けた取り組みが本格的に始まっています。
　大阪科学技術センターでは昭和６２年４月に「燃料電池部会」を設置し、平成１３年からは下部組織に「ＦＣＨ基盤技術懇談会」を設け、関西を中心とした産学官の燃料電池に関心を有する研究者・技術者相互の連携を深め、燃料電池に関する学術ならびに技術の進歩向上に資する諸活動を展開してきました。
平成２２年４月から、関西を中心とした燃料電池への取り組みのより一層の強化を目指し、両会を統合し「燃料電池部会・ＦＣＨ基盤技術懇談会」に改組、平成２４年４月から「燃料電池・ＦＣＨ部会」に名称変更。水素市場の活性化に伴い、令和６年度から「水素・燃料電池部会」に名称変更しました。
　水素エネルギーの利活用に期待がかかる中、水素・燃料電池部会では、日本最大級の民間による水素・燃料電池コミュニティとして、産学官の研究者・技術者相互の連携を深め、水素社会の実現、水素・燃料電池分野の発展に向けた学術ならびに技術の進歩向上に資する諸活動を展開していきます。